株価下落、「日経平均1202円安」の庶民の対応

当家、子供たちが独立し高齢者二人の生活を送っている。楽しみの一つは娘・息子より孫の動画を見ることである。個人のタブレットからもっと大きい画面で見たくなりPCノートで楽しんでいる。欲望は次から次へと高まる。結果、当家にはPCノートがゴロゴロしている。ついでにプロジェクターや小型・大型スクリーンまで揃った。

さて、米国の影響か、日本経済が一気に冷え込みそうな日経平均の下落。
庶民の対応は、個別銘柄から目を離し、投資信託に注目。手元にある日経新聞の記事によると「数字が語る 行く年くる年 1286円 ブレグジット後の株価下落」(日経新聞 2016年12月16日)

繰り返す上げと下げの大波。背後には、どちらの方向でも値ざやだけを狙う機械的取引の存在がある。イベントのヘッドライン(見出し)に脊髄反射し、瞬時に注文を繰り出すコンピューターの自動取引は短期的な相場の動きを増幅する。今や東証全体の取り引きお約半分をこうした取引が占める。

要するにHFTのことを指している。昨年の3月のコロナ禍による急落にもそのような記事があった。

日経平均下げ1000円超え(日経プラス 2021年3月1日放映)

証券会社は店員の誘惑に負けない様、実店舗を使わずネット証券のみである。ネット証券の2大と言われている楽天とSBIである。

奥方の楽天口座カード決済から毎日購入に切り替えた。
あとは、日々の基準価額を無視する。信託のため、価値が「0」(紙切れ)にはならない。当方の口座(SBI証券)は、変更せず従来通り。

さあ、もっと下がれ、その分口数が多く購入でき、5年後10年後を楽しみにしよう。
私と奥方の手法、どちらに軍配が上がるか、楽しみだ。二人とも沈没の可能性もある。

楽天証券に以下のレポートがある。

「毎月」と「毎日」で、積み立て効果にどれだけの差が生じるか検証(楽天証券)
https://media.rakuten-sec.net/articles/-/30925

「積立投資の頻度を上げても、最終的なリターンに大きな差は生まれない」

となると、やはりカード決済でポイントをゲットした方がはるかに「差」が生まれる。

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