ネットで検索すると、住宅ローンの金利が下がったためか、この種の内容がわんさかヒットする。
私は、子供たちには「賃貸」を進めている。
後押しするような記事が掲載された。日経の「家を買う前に」(H28/02/24)
記事によれば、特別な地域を除くと、まもなく人口減少で、不動産の物件は「超借り手市場」になるらしい。また、住宅価格は、今後30年間に46%下落するとの推計。
どこまで真実かわからないが、色々参考になる。
残念なのは、南海トラフ地震について何も触れていないのが、不満。
地震は、今後の30年以内の発生率が約70%、そのため該当地は、地震保険が5割UPする。
四国電力系のSTnetがデータセンターの宣伝を日経の全紙を使って行っている。香川県に建築したが、そのセールスポイントの一つに「地震が少ない地域」を主張している。
地震保険は、被災した時の当面の生活費、自宅が再建できる保証は無い。
35年ローンで新築したものの被災すれば、耐震構造で被害が無ければ別だが、自宅に住めない・借金は残る。
(地震の規模からして、該当地区の家屋は、何らかの被害を被るのは自明の理)
この事を考慮すると、南海トラフ大地震の発生後、建築・建材費が落ち着いた頃、建造するのも一考か。あるいは、賃貸で継続して住む。
建てるんだったら、香川県かな。